-
目次
1. 伊藤幹治『家族国家の人類学』
昭和58年
家族史研究 7号
-
2. 藤井正雄著『骨のフォークロア』
昭和63年12月
比較家族史研究 2号
-
3. 石川一二夫著『近代日本の名望家と自治-名誉職制度の法社会史的研究』
昭和64年
p.108
法社会学 41号
p.228-p.233 -
4. 高橋統一著『村落社会の近代化と文化伝統』
平成8年3月
比較家族史研究 10号
p.118-p.112 -
5. 山中永之佑「池敷所有権の帰属について-和泉国大島郡池田村清水池の場合
平成13年4月
法制史研究 50号 p.317-320
-
6. 久武綾子著『夫婦別姓-その歴史と背景』
平成17年3月
比較家族史研究 19号 p.74-5
-
7. 井上治代『墓と家族の変容』
平成17年
-
その他:事典・辞書類
-
1. 身分階層制
昭和60年
『百科事典』平凡社(東京)
編集委員・編集事務局長として、項目の選定・執筆者の選定・編集を担当した。執:
-
2. 祖先祭祀(明治民法下の祖先祭祀)、隠居、郷墓、家凝集型/家拡散型、家元制度、後見、相本家、キントラクト、不融通物、本家礼、中継相続、アノニューム墓地、入墓規制、死亡届、合葬墓、相続(相続の開始)、擬制的親子関係、死者の婚礼、自葬、墓地
平成8年1月
事典『家族』弘文堂(東京)、pp.1012
-
3. 服忌・服忌令など
平成9年10月
『日本史広辞典』山川出版社(東京)
-
4. 戒能通孝『入会の研究』
平成10年2月
『社会学文献事典』弘文堂(東京)
-
5. 改葬・墓制など
平成10年4月
『日本民俗宗教辞典』東京堂出版(東京)
-
6. 家族国家論・家長・家督・家督相続・冠婚葬祭互助会・契約・系図祭り・財産相続・試験婚・散骨・中継相続・同族神・年期聟・法社会学・労役婚。中川善之助・川島武宜
平成12年4月
『日本民俗学大辞典』吉川弘文堂(東京)
-
7. 上野和男・森謙二編『名前と社会-名前の家族史』
平成16年
『文化人類学文献事典』弘文堂(東京)
-
その他:新聞・座談会・対談
-
1. 茨城の民俗ノート(1)~(16)
新聞
昭和59年
いはらき(茨城新聞社)
茨城の民俗についての16回の連載
-
2. 住谷一彦「共同体論」における「経済と宗教」
座談会
平成4年9月
綾部恒雄他編『民族学コラージュ』リプロポート(東京)
綾部恒雄(司会)、田中豊治、クライナー・ヨーゼフ・住谷一彦の各氏との座談会テーマ 住谷一彦の「共同体」における「経済と宗教」
p.186-p.250 -
3. それでもお墓は必要ですか
対談
平成5年4月
現代 4月号
島田裕巳氏との対談
-
4. 少子化時代の葬送
新聞
平成10年4月15日
読売新聞(夕刊)
-
5. 21世紀家族のゆくえ
新聞
平成15年1月12日
公明新聞(日曜版)
-
6. 比較家族史学会沖縄大会に向けて
新聞
平成15年5月23日
琉球新報
-
7. 私の郷土紙批評
新聞
平成16年7月~12月
茨城新聞
平成16年7月から月に1回の連載(12月まで)
-
8. 論点「変わるお墓」
新聞
平成24年8月6日
読売新聞
-
9. 日本人のお墓へのこだわり
新聞
平成24年9月16日
朝日新聞
-
その他:学会報告
-
1. 秋田地方の同族制と総墓
単独
昭和57年11月
比較家族史研究会
第1回研究懇話会、労音会館
-
2. かえりむこの慣行
単独
昭和59年11月
比較家族史学会
第6回研究大会、武庫川女子大学
-
3. 明治初年の墓地および埋葬に関する法制の展開
単独
昭和64年6月
比較家族史学会
第15回研究大会、大正大学
-
4. 宮座・トウマイリ・年齢階梯制墓地
共同
日本民俗学会
札幌大学
-
5. 村落構造論と共同体論
単独
平成7年5月
日本法社会学会
1995年度学術大会、日本大学法学部(大宮校舎)
-
6. ムラ祭祀と宮座
単独
平成7年12月
京都民俗懇話会
第14回大会、仏教大学
-
7. 名前と家族、シンポジウム
共同
平成8年6月
比較家族史学会
第29回研究大会、明治学院大学
-
8. 祖先祭祀の多様性と家
単独
平成8年11月
日韓家族法学会
松山大学
-
9. ブナカとサニ-門中の基層構造
共同
平成15年5月
比較家族史学会
沖縄大学
-
10. 死と埋葬-祖先祭祀(祭祀条項)との関連で
単独
平成16年5月
日本法社会学会
立命館大学
-
11. 少子時代におけるお墓と継承-全国調査から見た意識変化
単独
平成17年3月
国際宗教学会
品川プリンスホテル
-
12. 近世武士社会における慰霊顕彰
単独
平成20年9月
日本宗教学会
-
13. 葬送の個人化のゆくえ
単独
平成21年9月
家族社会学会
奈良女子大学
-
14. ある地域共同体における紛争と共同性
共同
平成22年5月
法社会学会
立命館大学